AGMから新提案!「通話できる充電バンク」と「セカンド携帯」を融合した多機能フィーチャーフォン「M11」が発売

AGM M11が新登場!「通話できる充電バンク」という新発想

AGM M11の多機能性を示す画像
過酷環境向けモバイルデバイスを手がけるAGMから、フィーチャーフォンの概念を塗り替える多機能モデル「AGM M11」が2026年1月4日に発売されました。このデバイスは、単に電話やメールができるだけでなく、「通話できる充電バンク」であり、「軽量化されたセカンド携帯」でもあるという、これまでにないコンセプトを掲げています。

荷物を減らす、一体型電源ソリューション

AGM M11の大きな魅力の一つが、取り外し可能な4000mAhの大容量バッテリーです。このバッテリーは、本体上部に内蔵されたType-Cケーブル(兼用ストラップ)を使って、スマートフォンなど他のデバイスへ緊急充電が可能です。これにより、外出時に別途充電ケーブルやモバイルバッテリーを持ち歩く必要がなくなり、荷物を大幅に減らすことができます。

AGM M11でスマートフォンを充電する様子

また、低消費電力設計のThreadX OSとチャンレイ T127プラットフォームにより、最大約3週間という超長時間のスタンバイを実現。日々の充電の手間から解放されるでしょう。

いつでもどこでもWi-Fiホットスポットに

AGM M11は、4G LTE全網に対応しており、本体を即座に個人用Wi-Fiホットスポットとして設定できます。ノートPCやタブレットなど、他のデバイスにインターネットを共有したい時に役立ちます。

AGM M11がWi-Fiホットスポットとして機能する様子

過酷な環境にも耐える絶対的な堅牢性

このフィーチャーフォンは、IP68/IP69K、そして米国軍規格MIL-STD-810Hの認定を受けています。落下や塵埃、水に対する完全防護が施されており、仕事現場、アウトドア、災害時など、あらゆる過酷な環境下でも信頼性の高い動作が期待できます。サイズは149.5 x 68.0 x 21.0mm、重量約225gと、堅牢性と携帯性を両立させています。

AGM M11が水辺に置かれた様子

直感的な操作とクラウドエンタメ

AGM M11は、視認性の高い2.8インチディスプレイと、押し心地の良い大型物理キーパッド(白色バックライト付き)を採用しており、快適な操作感を提供します。

AGM M11のディスプレイとキーパッド

さらに、4G LTE/Wi-Fi経由でブラウザからYouTubeやTikTokなどの動画コンテンツに直接アクセスできる「クラウドエンタメ」にも対応。アプリのインストールや大容量ストレージを必要とせず、物理キーで直感的な操作が可能です。

AGM M11で動画コンテンツを視聴する様子

その他にも、FMラジオチューナー内蔵、Bluetooth 5.0と3.5mmイヤホンジャック対応、「0」キー長押しで即時点灯する強力LEDフラッシュライト、最大128GBまでのmicroSDカード拡張といった実用的な機能が満載です。

AGM M11のその他の機能を示すアイコン

製品仕様概要

カテゴリー 仕様詳細
モデル AGM M11
OS ThreadX (フィーチャーフォンプラットフォーム)
耐環境性能 IP68 / IP69K / MIL-STD-810H
バッテリー 4000mAh (取り外し可能)
ディスプレイ 2.8インチ IPS、QVGA (240 x 320)
ネットワーク 4G LTE (グローバルバンド対応)、デュアルSIM (Nano-SIM)
ストレージ 64MB RAM + 128MB ROM、microSDカードスロット (最大128GB対応)
カメラ リア: 0.3MP (インターポレーション 2MP)
接続性 Wi-Fi ホットスポット、Bluetooth 5.0、FMラジオ
その他 LEDフラッシュライト (キー操作)

発売情報と日本市場への展開

AGM M11は、2026年1月4日よりAliExpressにて先行販売が開始されました。国際版(ヨーロッパ仕様)の希望小売価格は28,728円(税込)です。リリース記念として、2026年1月7日23:59まで、先着200名限定で14,364円という特別価格で提供されます。

現在、本機のシステム言語は国際版(英語等)とロシア語版の2バージョンで展開されており、日本語メニューおよび日本語入力機能には正式には対応していません。しかし、国際版には日本語の文字コードが標準で組み込まれているため、日本国内で受信した日本語SMSの閲覧、保存、表示は問題なくサポートされます。

今後、日本市場からの関心とニーズが確認できた場合には、日本語メニュー・日本語入力機能の正式実装と、日本国内で必要な技術基準適合認証(技適)の取得が最優先で推進される予定です。

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